介護現場の1つであるグループホーム。施設の特徴や向いている人を紹介 | リアルジョブ介護

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介護現場の1つであるグループホーム。施設の特徴や向いている人を紹介

介護職が働く場所の1つとして、グループホームがあります。
本記事では、以下の内容を軸に紹介していきます。


  • グループホームとは何か
  • グループホームの入居条件や費用について
  • 有料老人ホームとの違い
  • グループホームではどんな人が働いているのか
  • グループホームで働くメリットとデメリット
  • グループホームの給与

グループホームで働きたい方はどれもチェックしておきたい内容となっておりますので、是非ご覧ください。


グループホームとは

グループホームとは、入居者同士で家事などを分担しながら一緒に生活を営む施設を指します。
特徴的なのは、認知症高齢者を主に対象としているということです(ただし、精神障害者などを対象としたものもあります)。
また、「1つのユニットは9人まで」という決まりがあるのも特徴です。
なお、看護師がいなくても営めるサービスであるため、医療行為が必須となった場合は違う施設に移らなければならなくなる可能性があります。



グループホームの入居条件や費用について

グループホームの利用条件として、以下のようなものがあります。


  1. 65歳以上の高齢者であり、要支援2あるいは要介護1以上の介護認定を受けている
  2. 65歳未満ではあるが、認知症などを患っていて、要支援2あるいは要介護1以上の介護認定を受けている
  3. 認知症の診断が出ている
  4. 当該グループホームと同じ市町村に住んでいる(住民票がある)
  5. 集団生活を送ることに問題がない、と判断される人

言い換えるならば、グループホームで働く場合は「認知症を患った人を対象とすることが多い」ということです。


ちなみに1家庭が負担する費用は、1か月で17万円程度だとされています。
初期費用は施設によって異なり、0円で入居できるところもあれば、100万円程度かかるところもあります。
※生活保護を受けていても、入居を希望することはできます。



有料老人ホームとの違い

グループホームと有料老人ホームの違いは、いくつかあります。


対象者の要介護度レベルの違い

そのなかでも大きな違いが、「対象者の要介護度」でしょう。
上述したように、グループホームの場合は「集団生活に支障がない程度の介護度の人」「認知症の人」を対象とすることが多いといえます。
対して有料老人ホームの場合は、自立している人もまた要介護5の段階になっている人も対象となることがあります。
またグループホームの場合は「要支援2以上」の人が対象となりますが、有料老人ホームの場合は自施設で入居条件を決めることができます。


働く側の介護職から見た違い

働く人の視点でみていく場合も、この2つには大きな違いがあります。


グループホームは基本的に「共同生活をすること」を旨としているため、介護スタッフと利用者様が一緒になって買い物などに出ることもあるのが特徴です。
また認知症の症状がある方が利用者となるため、自立支援とリハビリを兼ねた働き方・接し方が基本となるでしょう。


対して有料老人ホームの場合、利用者様の要介護度は施設ごとに大きく異なります。
施設によって受け入れられる人の症状に違いがみられるので、「どのような施設で働くか」によって働き方・利用者様との接し方が大きく違います。
家事サービスや食事介助などを行うこともありますが、利用者様の要介護度に合わせた対応を行っていく必要があります。


なおグループホームも有料老人ホームも、夜勤常駐としているところが多くみられます。「家族もいるので絶対に夜勤には入りたくない!」という場合は、仕事先を探す際に「日勤のみ」のようなかたちでソートをかけるとよいでしょう。



グループホームで働いている人

グループホームで働いている人は、以下3つに分けられます。


  • 管理責任者
  • 介護職員
  • 計画作成を担当する者

管理責任者

管理責任者は、グループホームの管理・監督を行います。
ちなみに「1グループホーム内に1人」の人員配置が義務付けられています。
なお管理責任者は、ほかの事業所での仕事と兼任することができます。
サービス全般を管理する役目としては、サービス管理責任者の職務があります。


介護職員

私たちにとってもっとも身近な働き方は、おそらく介護職員として働く方法でしょう。
介護職員とは、利用者様の食事や排せつ、介護を行う人を指します。
なお、「利用者様3人に対して、介護職員1人を配すること(※2021年12月現在)」と決められています。
今後も少子高齢化社会は続いていくと思われますので、この決まりがあることもあり グループホームの介護職員のニーズは尽きることはないでしょう。


計画作成担当者

利用者様の状態は、お一人おひとり違います。
それぞれの利用者様に合わせた介護計画を立てなければなりません。
この「介護計画を立てる」という役目を担うのが、計画作成担当者です。
計画担当者はユニットごとに1人は配置しなければならないと決められており、かつそのなかの1人以上はケアマネージャーの資格を有している必要があります。



グループホームで働くメリット・デメリット

グループホームは、「利用者同士が協力して生活を営んでいく」という性質を持っています。
そのため、働く人もまた、アットホームな雰囲気のなかで働くことができます。
小人数で構成された施設であるため、介護職員と利用者様との距離が近いのも特徴です。
「喜んでもらえた」「楽しんでもらえた」など感じやすいのも大きなメリットです。
加えて、グループホームの場合は日常生活に支障がない人が利用者となるため、業務においては肉体的な負担を感じにくいというメリットもあります。


ただしグループホームの場合は認知症の方を対象とすることが多いため、介護職員からみれば理解しがたい行動をとられたり、介護そのものを拒否されたりすることもあります。
このようなことが精神的な負担となるケースもみられます。
また、夜勤専従の職員を持たない施設の場合、介護職員が交代で夜勤を担当しなければならないこともあります。



グループホームで働く場合の平均的な給与

グループホームの給与は、施設や働き方によって変わってきます。
ここでは、「介護職員」を例として紹介していきます。


常勤の場合は、27万円前後といわれています。
対して非常勤の場合は、25万円を切ることが多いようです。


また夜勤専従の場合、日給が20000円程度になることも珍しくありません。
これに加えて、「宿直費」「夜勤手当」として別途手当が出ることもあります。
ただ、勤務時間中に仮眠の時間が設けられているとはいえ、拘束時間は非常に長くなります(施設によって異なりますが、17時~翌日の10時までのように決められていることが多いです)。


日勤のみの場合は、正社員であっても月給が20万円に届かないこともあります。


グループホームで働く場合、給料面を優先したいのか、それとも働きやすさを優先したいのか、あるいは働き甲斐を優先したいのかを事前によく考えておく必要があるでしょう。



グループホームの特徴を知り向いているか判断しましょう

グループホームの介護職員として向いている人は、以下の性質を持った方といえるでしょう。

  • 家庭的な雰囲気のなかで仕事をしたい
  • 認知症を患っている利用者様に寄り添える

給与面では、施設ごと・雇用形態ごと・勤務時間ごとの違いが大きいのが特徴です。
「給与面・働きやすさ・働き甲斐」の3つを軸にグループホームで働くことを検討していきましょう。