介護に携わる人が妊娠をした場合、どのように仕事に向き合っていけば良いのでしょうか。

「夜勤はどうするのか」「妊娠中の介助はどうすれば良いのか」「体調不良に悩まされたらだれに相談をしたら良いのか」「退職する必要があるのか」など、不安に思うことは数多くあるはずです。

本記事では、このような悩みに役立つ内容を紹介していきます。

妊娠が分かったらまず報告

妊娠が分かったら、すぐに上司に相談・報告をするようにしましょう。
この「妊娠が分かったら」とは、産婦人科で妊娠していると言われた段階です。

妊娠初期は流産になりやすい可能性もあるため、報告することを躊躇する方もいるかもしれません。
しかし妊娠中の体調不良は初期に起こりやすいものですし、また介護職は身体に負担がかかりやすい仕事でもあります。
配置換えなどを検討する必要が出てくるので、早めに報告をすることが望ましいです。

※妊娠は千差万別であり、中期以降の方が体調不良を起こしやすくなる人や、妊娠期間中ずっと順調な人、あるいは初期からお産までずっと体調不良に悩まされる人もいます。ここでは、比較的一般的な話を取り上げていきます。

妊娠後の仕事内容

妊娠中の仕事内容は、妊娠の段階によって異なります。

妊娠初期の仕事内容

妊娠初期はお腹は出ていませんが、上述したように体調不良を起こしやすい時期です。
基本的にはおむつ交換や口腔ケアなどを担当することができますが、匂いによって吐き気などを催す場合は相談しましょう。
また入浴介護を行う場合は誘導のみとし、激しい動きは避けましょう。

妊娠中期の仕事内容

妊娠中期は、安定期とも呼ばれます。
お腹は出てくるものの体調も落ち着きやすく、妊娠していることに慣れてくる時期でもあります。
この時期も口腔ケアなどは可能ですが、排せつ介助に関してはおむつの交換までは難しくなるかもしれません。
レクリエーションの進行や移動介助（※転ぶ危険性がないもの）を担当すると良いでしょう。

妊娠後期の仕事内容

お腹が大きく出てくる時期のため、身体を使って行う介護は難しくなるでしょう。
また足下が見えにくくなり転倒リスクも高まるため、日常的な行動にも注意が必要です。
いつ陣痛がきてもおかしくない時期のため、今まで以上に慎重な対応が求められます。
掃除や洗濯は可能ですが、高所作業が必要になるのであれば止めておきましょう。
足下が滑りやすい入浴介護は避けるとともに、不安なことがあればすぐに報告できる環境を作っておくことも重要です。

妊娠期間の全期間を通じて「見守り」「レポートの作成」「言葉での誘導」などはしやすい仕事といえます。
妊娠期間中はできないことも多くありますが、できることを積極的に行っていくことで職場に貢献しましょう。

退職・休職するときに考えること

妊娠のタイミングで退職あるいは休職したいと考える方もいるでしょう。
そのような場合は、どうすればよいのでしょうか。

退職

日本では、妊娠だけを理由に人を解雇させることはできません。
ただ体調が非常に悪い人や、子どもと一緒に過ごしたいと考える人の場合は、退職を検討する人もいることでしょう。
この場合は、できるだけ早めに意向を示しておくことで職場の混乱を少なくすることができます。

なお介護業界の場合は常に人手不足なので、一度退職したとしても復職自体は非常に容易といえます。

休職

「妊娠したら周りに迷惑をかけてしまうので辞めるしかない」と考える人もいるかもしれません。
しかし日本には母性保護規定があり、雇用主は妊娠した人に対して配慮するべき義務があります。
そのため退職という選択肢を取らず、勤務時間の変更や携わる業務内容の変更を要求したりすることができます。
また夜勤の場合は、妊娠した人から申し出があった場合は、雇用主は夜勤から外さなければならないという規定があります。

同じ職場で働き続けたいけれど、勤務時間・勤務内容・夜勤が不安であるという場合は、相談してみるとよいでしょう。
なお、法律により産後6週間は就労してはいけないと決まっています。

妊娠後は体調に合わせた働き方をしましょう

日本では母体保護の規定があるため、妊娠した人は法律的に守られる立場にあります。
ただ、身体の変化や体調の変化はいかんともしがたいものです。
また、その変化も千差万別であるため、自分の体調に合わせた働き方をしていきましょう。